目次
1. メモ
- 仕事の関係でまとまった時間に小説を読むことが難しくなってきた。やばい。小説の性質上、一気に読み通さないと全体の文脈を捉えづらいので、ならべく、2、3時間はがっつり取りたい。が、現実問題としてとることができない。
- 普段は、読書のときにキャンパスノート B7 中横罫36枚を使って、ページ番号と要点を黒一色でリスト化していた。
- しかし、腰を落ち着けて書くことが時間的に厳しいので、本に直接書き込むスタイルを採用することにした。
- もともと、本にペンを入れることは嫌いな性質。というのも、万が一金欠になった時に、最終手段として売って金を作るという安心感が欲しいから。
- ただ、背に腹はかえられないので、ペンを入れるという非常に「勇気のいる行為」に出ようと思う。
- ３色にしたのは、書き込む色が黒だと本文との差別化がきびしそうだったから。色にどういう意味を持たせていくかは未定。ただ、お絵描きにならないように気を付けようと思う。
- 細切れの時間と小説。すこぶる相性が悪いぜしかし。
2. 時事オピ
【３】物流などエッセンシャルサービス維持へ国が事業者認定制度…低金利融資など支援策
https://news.yahoo.co.jp/articles/e25fc1dd8607fcb1f31193ca3473205fd68a306b
経済産業省は、地域住民の生活に欠かせない小売りや交通、物流などの「エッセンシャルサービス（ＥＳ）」の維持に向け、事業者に対する新たな支援策を導入する方針を固めた。
認定事業者は日本政策金融公庫の低利融資や中小企業基盤整備機構の債務保証を利用しやすくなる。認定取得には、事業効率化計画の申請が必要。
◇◆◇◆◇◆
【２】日本大使館が邦人の釈放を確認 ベラルーシ、健康に問題なし
https://news.yahoo.co.jp/articles/9aed7695f7d61a09a9afa1a344002f05e970a367
在ベラルーシ日本大使館は13日、ベラルーシで2024年7月に拘束された日本人が釈放されたことを確認したと明らかにした。
ベラルーシのルカシェンコ大統領は同日、米トランプ政権との合意で外国人を含む政治犯123人を恩赦・釈放した。これでベラルーシに拘束されていた日本人は全員解放された形。
◇◆◇◆◇◆
【１】女性天皇「賛成」６９％、将来の皇位継承「不安」６８％…読売世論調査
https://news.yahoo.co.jp/articles/4bfd11c6b30d5e2b5b0ed9c90cc0d17c0ca75769
売新聞社は、９～１０月、皇室に関する全国世論調査（郵送方式）を実施した。天皇の皇位継承などを定めている皇室典範を改正して、女性の天皇を認めることに、「賛成」と答えた人は６９％に上り、「どちらともいえない」が２４％、「反対」は７％にとどまった。
現行典範が男系男子に限定するため改正が不可欠であるが、保守派の男系維持論や女系継承への懸念が政治的障壁となっている。与党の慎重姿勢が続き、国会での議論が進展せず、世論との乖離が続いている。
3. 【５分で解説】日本人が「自分の国」を旅できなくなった日
日本人の旅行はいま危機にある。円安の進行とインバウンド需要の急増で国内のホテル価格は高騰し、観光地は外国人で混雑している。その結果、日本人の国内旅行者数は目に見えて減り、海外旅行者数は30年前の水準まで落ち込んだ。これはオーバーツーリズムという表層の問題にとどまらず、日本社会の構造的な貧困化を映し出している。
訪日外国人数は2025年現在、過去最高を更新するペースで推移している。2024年の年間3687万人を上回る勢いで、円安が外国人にとって日本を魅力的な旅行先にしていることが主因だ。一方で日本人の国内延べ宿泊者数は2023年12月以降、前年を下回り続けている。観光庁のデータでも、2024年1月から9月までの訪日外国人消費額は5兆8582億円と過去最高を記録したが、その陰で日本人の旅行消費は圧迫されている。
拍車をかけるのがホテル業界の価格設定である。高級ホテルは1泊10万円超が常態化し、都市部のビジネスホテルでも1泊1万円以下は難しい。稼働率がインバウンドで高止まりする以上、ホテル側は日本人向けに値下げを検討しない。業界関係者が「日本人が利用しなくても十分」と語る状況だ。さらにコロナ禍のGoToトラベルや全国旅行支援で安価に慣れた日本人ほど、いまの相場を割高に感じ、旅行を控えやすい。
混雑は京都、東京、福岡などの都市部で顕著で、地元住民の生活さえ圧迫している。日本人旅行者は近場や日帰りへ移るが、それでも負担は重い。地方の割引制度があっても交通費がかさみ、総額は膨らむ。家族旅行なら人数分の宿泊・飲食・交通費が直撃し、旅行は余暇ではなく贅沢品になりつつある。賃金上昇が物価高に追いつかないなか、旅行は後回しにされる。
海外旅行離れも深刻だ。日本人の出国者数はコロナ禍で急減し、2023年は1300万人程度にとどまる。1990年代初頭並みの低水準で、円安による航空券・宿泊費の高騰が直撃している。若年層の出国率は回復傾向にあるものの、全体では所得の停滞が足かせだ。政府の観光政策がインバウンド偏重となり、日本人の国内旅行活性化策が後回しになっていることも歪みを広げ、「自分の国を旅できない」パラドックスを定着させている。
この状況は一時的ではない。円安の長期化とインバウンド依存が続けば、日本は外国人向けテーマパーク化し、旅行文化そのものが失われかねない。地方経済も外国人頼みとなり、空室リスクを抱える。宿泊税の活用による日本人向け補助や混雑緩和策、賃金引き上げが不可欠である。心身のリフレッシュに欠かせない旅行が遠のく現実を直視し、政策の転換が求められる。
コメントはまだありません。